今日の1ページ

『5G ACCOUNTING 最速で利益10倍を目指す経営バイブル』税理士 鈴木 克欣 岡本 辰徳 著

株式会社幻冬舎メディアコンサルティング 2020年6月22日第1刷発行 


クラウド型AI会計システムはここが違う P51
 第5世代の会計ツール、それを私たちは「クラウド型AI会計システム」と名付けました。クラウド型AI会計システムの登場により、中小企業の会計の仕組みは大きく変わろうとしています。
 クラウド型AI会計システムは、過去会計のために作成されたあらゆる会計ソフトのデータを標準化・一元化して未来予測会計へ導くための道具であり、次のような特徴があります。
①財務分析
 第1の特徴は、企業の財務分析における精度(質)と集計スピード、そして分析頻度です。
 人間における健康診断と同じで企業の財務分析は、経営上の問題点を早期に発見し、早期に対策を講じるために不可欠です。そのためには毎月、基本的な改易データの取りまとめを行うことが欠かせません。
 一般に企業の会計データをまとめる方法には、「記帳代行」と「自計」があります。「記帳代行」とは、帳票類などを会計事務所に渡して、仕訳から試算表作成までのすべてを行ってもらうものです。それに対し、「自計」とは、仕訳などは社内の経理担当者が行い、そのチェックと試算表の作成を会計事務所にまかせるものです。
 中小企業の会計業務として理想なのは「自計」ですが、社内の経理担当者のレベルによって精度に大きな差が生まれます。
 一方、「記帳代行」についても実際には会計事務所によってチェック内容や試算表の質に差があるうえに、試算表が出てくるまでに時間がかかるケースが少なくありません。
 この点において、クラウド型AI会計システムなら、AIを使って入力時のミスのチェックや助言を自動的に行い、入力データもクラウドで行うため、いつでも、どこでも、誰でも作業することができます。
 また、集計の途中で金額の中身を確認したい時には、見たい箇所をクリックするだけで簡単に確認できるクイックドリル機能などもあります。クイックドリル機能を使うと、わざわざ会計ソフトを起動する必要がありません。
 そもそも、クラウド型AI会計システムには、
 ・自己資本比率
 ・売上高総利益率(粗利率)
 ・流動比率
 ・労働分配率
 ・総資本利益率
 ・債務償還年数
など、50種類近い財務分析指標が備えられており、精緻な分析が可能です。さらに一般的な財務分析は年1回、決算書をベースに行うだけですが、クラウド型AI会計システムでは、これを毎月行える仕組みがあります。
 財務分析はなぜ1回しか行われないのか、なぜ1回しか行えないのかというと、そこには単純な理由があります。
(以下略)

 この本は、今年6月ぐらいだったと思いますが、クラウド型AI会計システム“BIXID”を開発している(進化しているので“している”と書きました)株式会社YKプランニングから贈っていただきました。昨年11月ぐらいに会計事務所博覧会を見学し、これから会計事務所はAI・RPAの時代、大きく変わるという気づきがあり、現状とあるべき姿のギャップにもんもんとしている時期でした。本の内容は、「やりたいこと」の先にある内容で気持ちが沈みかけた記憶があります。
最近、CXやDXという言葉をよく聞きます。2020年はコロナ禍で会計事務所として“これから”どのように進めばいいのか大いに悩んだ1年でした。しかし、年末になって「BSCとクラウド」にこだわり続けてきた成果で「やるべきこと」が見えてきました。改めてこの本を読み、今年1年の活動が無駄でなかったことが確信できました。
 勘違いと笑われないように…2021年は取り組んでいる事例で「答え」を出します。「やりたいこと」ではなく「やるべきこと」に集中し、なぜこの本を読み直したのか…「答え」がでてから今日の1ページに書くことにします。コロナ禍ですが、ワクワクして年末年始を迎えます。来年もよろしくお願いします。

「儲かる会社の方程式MQ会計×TOCで会社が劇的に変わる」相馬 裕晃 著  監修 西 順一郎

ダイヤモンド社発行 2019年8月21日

(P103)
 MQ会計とは、付加価値を重視した経営の指標であり、TOCは、付加価値を増やすための具体的な思考方法なのです。
 MQ会計でボトルネックになっている要素(売価、販売数量、変動費、固定費、在庫)を特定して、TOCの考え方を使って、そのボトルネックが解消され、企業の業績が劇的に改善していくという仕組みです。
 本書の舞台となっている千葉精密は架空の会社ですが、本文中のストーリーはすべて筆者のMQ会計×TOCを活用したコンサルティングの実体験をもとに創作したものです。
 実際に、製造業だけでなく、建設業、小売業、卸売業、飲食業、運輸業等、業種を問わず、企業規模も売上規模2億円の中小企業から4兆円を越す大企業まで、多くのクライアントがこれにより業績を向上させる仕組みができています。
 MQ会計×TOCの効果は実証済みです。MQ会計とTOCの2つが揃うことで、会社経営の車の両輪として相乗効果を発揮し、業績が向上していくのです。
 つまり、MQ会計×TOCi =「儲かる会社の方程式」ということができます。
 MQ会計×TOCという手法を学ぶことで、皆さんが現場のリーダーやイノベーターとして、業務改善や経営改革をリードしていただくことを願ってやみません。
 また、マネジメントゲームやTOCセミナーを受講した経験がある読者にとっては、本書によって、MQ会計やTOCの理解をより一層深められるでしょう。

 「あとがき」の一部だけの紹介です。本の内容は「経営者失格」の烙印を押された27歳の女性社長が、会計とTOCを学んで1年で黒字化に挑むストーリーで書いてあるので、読みやすく一気に読んでしまいました。読み終わって、ビジネスの共通言語は「会計」であること、制度会計には不都合な真実(見せかけの利益)があること、コストを下げることは、必ずしも利益やキャッシュを増やすことには繋がりません(P129)にある「原因」と「結果」の追求例…等、目からウロコの連続でした。これまでBSCの仕組みを戦略ナビcloudにしてきた取組を論文にする必要があり、やってきたことをまとめ終えた、いいタイミングでこの本に出合うことができました。MQ会計+TOC+BSC=「儲かる経営」がこれからのテーマになりました。


iTOCは、業績を阻害している原因(ボトルネック)を集中的に改善することによって、業績を「劇的に改善することのできる経営理論」です。(本のP292に記載)

「利益が見える戦略MQ会計」 西 順一郎 編著

かんき出版2009年12月 第1刷発行

「BCG戦略コンセプト」競争優位の原則 水越豊著 (P.62 税務会計を中心に経営を考えると意思決定を誤る)
本当の問題点は、次の2点です。
・製造業では「コストダウン=利益アップ」が常識となっている。
・コストの意味を会計という一面でとらえ、しかも税務(税込)で拘束された原価計算の発想から、会計事務所が抜け切れていない。

「儲けるための会計」を考えた場合、コストダウンと利益アップは相反します。中小企業では、原価計算を手間とヒマかけて一生懸命に行っているのが実状です。実は、これが製造業においてこの先の経営をわかりにくくしている大きな原因の一つです。在庫を減らして利益を出そうとすると、逆にコスト(原価)が上がってしまうのです。
 「このままでは利益が出ない!」という警戒警報が、いまの会計システムにはありません。今の税法で拘束された原価計算の仕組みは、経営には使えないのです。
 経営では、「この製品をこの価格、この数量を販売している以上、絶対に儲かりません!」と言い切れるデータが必要なのです。その先どうするかは、経営者の意思決定です。

6月30日(金)~7月1日(土)の2日間、日本M&A主催の山形セミナーで税理士法人あさひ会計の見学会にいってきました。内容は、①業務管理ソフトの活用事例、②M&A業務の取組について、③MQ会計による実践利益管理、そして少しだけ(汗山形観光でした。実は、昨年の実践発表会にも遅れて参加し多くの気づきをいただいたのですが、その時はweb軍師とどうつなげるか…で頭がいっぱいでMQ会計の本質まで気づいていませんでした。二日目から参加し、初日の西先生と柴田先生の話を聞いてなかったのが原因でした。今回は、柴田先生自らの「MQ会計の基礎」講義、続いて「MQ会計による実践利益管理」という実例を聞くことができました。損益分岐点は1つではなくP(売価)、V(仕入値)、Q(数量)とF(固定費)の4つという意味が良く理解できました。本のP40には、決算書は過去会計で書く“死亡診断書である”という項もあります。そのまとめは、「利益が決まるのは決算でなく見積もりのとき」と書いてあります。
 事業領域→ビジョン→戦略というアプローチは大切ですが、MQ会計が進める「利益感度分析を活用して利益を上げる」その結果として、「社長が自分の想いを数値に置き換え、経営計画やシミュレーションを自分の頭の中で自由に考えられるようになること」それを徹底することの意味を納得しました。
柴田先生に、「MQ会計とweb軍師で利益を上げる戦略を習慣にすることを目指します。」と話したら、「そうだね!」と言ってくださり、その後の食事の時、乾杯の音頭を指名してもらったのですが、愚かな私は、そこで挨拶がうまく言えなかった…柴田先生の思いやりに改めて感謝!これからMQ会計に取り組みます。